購買力平価説とは？

購買力平価説とは、各国の物価水準が為替レートに影響を与えるとする説のことです。

ちょっと難しいですよね。でも、言っていることは簡単ですよ。ものすごく大雑把な例で説明します。
※）正確でない部分もありますが、わかりやすさを優先しています。

例えば、アメリカと日本が、貿易をしていないとします。アメリカ国内では、赤い車が1台1ドルで販売されていて、日本国内では同じ車が1台100円で売られていたとします。
※）アメリカ、日本共に、「赤い車」しかないとします。



ここで、アメリカと日本が貿易を始めたとします。
貿易を始めたら、アメリカ・日本共に、貨幣が違うので、為替レートを決めないといけないですよね。

「1ドル＝50円」にしますか？
「1ドル＝100円」にしますか？
「1ドル＝200円」にしますか？

ここで、購買力平価説では、アメリカと日本の物価水準が、為替レートを決める要因になると説明しているわけです。つまり、上記の例でいえば、「赤い車」の物価で、為替レートが決まるというわけです。つまり、「赤い車」の物価で、「1ドル＝100円」になるというのが、購買力平価説です。

購買力平価説をもう少し正確に

もう少し、正確に説明してみます。

もし、アメリカ国内の物価が日本より高くなれば、どうなると思いますか？
上記の例でいうと、アメリカ国内の「赤い車」の価格が高くなれば、どうなると思いますか？

アメリカ人は、日本に、赤い車を買いに行きますよね。そちらの方が安く済むので。



すると、ドルを円に変える人が多くなりますよね。つまり、ドルを売って、円を買う人が多くなるわけです。

オークションで、買う人が殺到すれば、価格が上がりますよね。それと同じです。

・ドルを売る人が多くなる→ドルの価格が下がる
・円を買う人が多くなる→円の価格が上がる

つまり、円高に進むというわけです。

このように、国の物価水準が為替レートを決めるといっているのが、「購買力平価説」です。

購買力平価説の欠点

この説、間違えていますよね。
「金利差を狙って投資する人」などの動きを全く考えていません。

例えば、アメリカの金利が高くて、日本の金利が低いとします。あなたなら、どちらに預金しますか？

もちろん、アメリカですよね。つまり、円を売って、ドルを買う人が多くなるわけです。つまり、円安に進むわけです。

確かに物価水準でも、為替レートは影響されます。でも、「金利差」などで、動く資金を考えていないので、この説には欠点があるわけです。